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投資信託には元本割れなどのリスクや手数料などの費用等、商品性にかかわる注意点がございます。必ずこちらのご注意事項をあわせてご覧ください。

One世界分散セレクト(Cコース)「愛称:100年ギフト」

株式投資信託 追加型投信/内外/バランス
運用会社:アセットマネジメントOne

基準価額・運用実績

基準価額・純資産総額

基準価額 9,473円
(2019年11月12日)
前日比 -円
前日比率 0.00 %
純資産総額 53.10億円
リスクランク 3

決算・分配金情報

直近決算時
分配金
120円
(2019年09月17日)
年間分配金
累計
600円
(2019年10月末)
設定来分配金
累計
600円
(2019年10月末)
決算日・
決算回数
毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各15日(休業日の場合は翌営業日)
(年6回)

パフォーマンス

  1ヵ月 3ヵ月 6ヵ月 1年 3年 5年 10年 設定来
騰落率 +1.40 % +1.20 % +2.10 % +4.75 % +0.74 %
標準偏差 5.52
シャープ
レシオ
0.86

*投資信託の価額情報(基準価額および純資産総額)は通常、営業日の21時30分~22時30分頃に更新します。
*標準偏差およびシャープレシオの「1ヵ月」、「3ヵ月」、「6ヵ月」、「設定来」は算出していません。
*パフォーマンスおよびその他評価データは、前月末時点の評価を当月5営業日目に更新しています。

チャート

基準価額 基準価額(税引前分配金再投資) 基準価額(税引前分配金受取) 純資産総額
| 純資産総額 上段:期間内の最高値 下段:期間内の中間値

過去6期の決算実績

年月日 分配金 基準価額 純資産総額
2019年09月17日 120 9,333 51.41億円
2019年07月16日 120 9,453 50.34億円
2019年05月15日 120 9,377 43.71億円
2019年03月15日 120 9,540 40.44億円
2019年01月15日 120 9,289 36.03億円
2018年11月15日 0 9,619 27.70億円

最大上昇率

期間 上昇率 対象期間
1ヵ月 +2.93% 2019年1月
3ヵ月 +5.08% 2019年1月 ~ 3月
6ヵ月 +5.95% 2019年1月 ~ 6月
1年 +4.75% 2018年11月 ~ 2019年10月

最大下落率

期間 下落率 対象期間
1ヵ月 -3.83% 2018年10月
3ヵ月 -6.88% 2018年10月 ~ 12月
6ヵ月 -2.15% 2018年10月 ~ 2019年3月
1年 -0.65% 2018年10月 ~ 2019年9月

資産構成比

国内株式 0 %
国内債券 0 %
海外株式 0 %
海外債券 0 %
国内REIT 0 %
海外REIT 0 %
その他 0 %

商品概要

ファンドの特長

  • わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行います。
  • お客さまの資産運用ニーズに合わせて、目標リターン、分配方針、および目標分配水準の異なる3つのコースから選択できます。
    また、各コース間でスイッチングが可能です。
  • 基準価額※が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行います。
  • 1万口あたりとし、ファンド設定来の支払済み分配金を含みません。
  • 分配金は投資収益にかかわらず、各コースの目標分配水準に応じてお支払することをめざします。したがって、投資収益が目標分配水準に満たなかった場合などには、分配金の一部または全部が実質的に投資元本の払い戻しに相当する場合があります。そのため、投資元本は分配ごとに減少する可能性があります。
  • 特に(Cコース)は中長期的な目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定し実質投資元本の取り崩しを想定して設計しております。そのため、投資元本は分配ごとに減少することが見込まれます。

日本経済新聞掲載名:100年C

当ファンドに関するリスク
  • 当ファンドは実質的にわが国を含む世界※の株式・債券・不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびそれらを投資対象とする上場投資信託証券(ETF)を投資対象とする外国投資信託*ならびにDIAMマネーマザーファンドに投資しますので、組入資産の価格の下落や組入資産の発行体等の収益性悪化および資金繰りの悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失が生じることがあります。また、為替変動により損失が生じることがあります。したがって、投資家のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 株式・債券については新興国を含みます。
  • 投資対象とする外国投資信託には、国内外の有価証券先物取引、オプション取引、スワップ取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引等を活用するものを含みます。
  • 当ファンドのリスク(基準価額の変動要因)としては、主に「資産配分リスク」、「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「不動産投資信託証券(リート)の価格変動リスク」、「コモディティ市況の変動リスク」、「為替変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」などがあります。

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

手数料等 下記の「当ファンドの手数料等」をご参照ください。
購入・換金のお申し込み 購入:購入のお申し込み・・・ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、Eurex取引所のいずれかの休業日に該当する日を除く毎営業日可
換金:原則ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、Eurex取引所のいずれかの休業日に該当する日を除く毎営業日可
購入単位

一般コース(分配金受取コース):30万円以上1円単位

購入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換金単位

1口単位

換金価額

換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換金代金支払日

換金申込日から起算し原則7営業日目

委託会社 アセットマネジメントOne
信託期間

2018年9月28日より無期限
(約款所定の信託終了事由が生じた場合には、繰上償還されることがあります。)

受託銀行 みずほ信託銀行株式会社
決算

毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各15日(休業日の場合は翌営業日)

当ファンドの手数料等

当ファンドの購入時や換金時、および保有期間中には下記のような費用がかかります。

購入時にお客さまに
直接ご負担いただく費用
購入時手数料

購入代金(*)に応じ、基準価額に対して以下に定める手数料率を乗じて得た額
 [購入代金(*)] [手数料率(税込み)]
 1億円未満 2.20%
 1億円以上5億円未満 1.10%
 5億円以上 0.55%
(*)購入代金には、購入時手数料および購入時手数料にかかる消費税相当額を含みます。

換金時にお客さまに
直接ご負担いただく費用
解約(換金)手数料

ありません

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額の0.1%

保有期間中に間接的にご負担いただく費用
※右記の諸費用は信託財産の中から支払われます。
運用管理費用
(信託報酬)

純資産総額に対して、年率0.77%(税込み)を乗じた金額。
ただし、当ファンドの信託報酬率に投資対象とする投資信託証券にかかる報酬率を加えた実質的な信託報酬率は、年率0.985%(税込み)程度※となります。

  • 上記は各ファンドが投資対象とする外国投資信託を高位に組入れた状態を想定しています。
その他の費用

監査費用、有価証券等の売買にかかる手数料など信託事務の諸費用
(その他の費用につきましては、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。)

上記の費用の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。


詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

お申し込み方法

こちらのファンドは以下の方法でお申し込みいただけます。

  ご購入 ご換金
一般コース 店舗
店舗
電話
電話
eサービス
eサービス
店舗
店舗
電話
電話
eサービス
eサービス

テレホンバンキングまたはみずほ信託eサービスでお手続きされる場合には、お申し込みが必要です。

テレホンバンキングのご利用方法はこちら

みずほ信託eサービスのご利用方法はこちら

お申し込みにあたっての注意事項

  • お申込みにあたっては、原則ご本人さまのお手続きとさせていただいております。
  • 投資信託のご購入の際には、当行よりあらかじめまたは同時に投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまのご判断でお選びください。投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行本支店等にご用意しております。
  • 本資料は、みずほ信託銀行が作成したものです。

商品の資料請求やお問い合わせ先はこちらとなります。



情報提供:モーニングスター株式会社

本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、モーニングスター株式会社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。
本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。
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